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大学入試

現行の入試でもすでに実施!
英語資格検定試験の活用入試

2021年度入試で英語資格検定試験を積極的に活用するのは一部の大学である、という印象をお持ちの方もいるかもしれません。
しかし、現行の一般入試で英語資格検定試験を活用する大学は年々増加し、2019年度一般入試で英語資格検定試験を活用した大学は187校。どのように活用されているのか、その事例を見てみましょう。

明治大学
全学部入試で英語資格検定試験を活用!

2019年度の一般入試で英語資格検定試験を活用した大学の89.8%が私立大学です。その数は168校にものぼります。
私立大学の中でも積極的に英語資格検定試験を活用している大学の一つが明治大学。2021年度入試で実施する共通テスト利用入試では英語資格検定試験を活用しないことを公表しましたが、すでに一般入試では積極的に活用し、その枠は年々増えています。
2019年度の全学部入試では7つの英語資格検定試験が活用されており、それぞれのスコアに応じ英語の得点を80点、90点、100点に換算する入試を行いました。
また、国際日本学部の一般入試では、英語資格検定試験で一定以上のスコアをもっていると、試験科目の英語の得点を満点に換算するという活用方法を採用しています。国際日本学部の一般選抜における募集人員は230名で、その全員が英語資格検定試験結果を提出できる対象となるため、満点換算をされるスコアを持っている受験生とそうでない受験生とでは大きな差が生じます。
2021年度入試で実施される「共通テスト利用入試」で従来のセンター試験とあまり変化がない法政大学でも、すでに一般入試(英語外部試験利用入試)で英語資格検定試験を出願資格として活用するなど、さまざまな形で導入しているのです。

英語資格検定試験 活用状況

●一般入試に英語資格検定試験を活用した大学

2016年入試2017年入試2018年入試2019年入試
50110152187

●2019年度一般入試  設置者別活用大学数

 国立大学公立大学私立大学
活用大学数17校2校168校

国立大学でもすでに英語資格検定試験を活用!

現行の一般入試で英語資格検定試験を導入しているのは私立大学だけではありません。国公立大学の中にも導入を進めている大学があります。
私立大学には及ばないものの、国立大学で17校が2019年度入試で英語資格検定試験を一般入試で活用。全国立大学の約20%にまで活用が広がっているのです。
例えば2016年度入試より英語資格検定試験を一般入試で活用が始まった千葉大学。2016年度入試では国際教養学部の1学部のみで活用されていましたが、2019年度入試では活用が6学部に広がっています。
その千葉大学では英語資格検定試験のスコアに応じて個別試験の英語の得点に「加点」する方法で活用。英検2級を持っていれば加点の対象となる学部もあり、提出は任意といえども、英語資格検定試験の受検は必須と言えるでしょう。この活用は2021年度入試でも継続され、設定試験の結果とは別に、大学入試までの2年間で取得した英語資格検定試験の結果を提出できることになる見込みです。
他にも、広島大学や鹿児島大学では全学部で、一定のスコアを超えるとセンター試験英語を満点とする「得点換算」の活用をしており、2021年度入試においてもその活用方法は継続される予定。国立大学でも英語資格検定試験を活用する流れは変りません。

併願対策も変わる!2021年度大学入試

私立大学でも共通テスト対策は必須

2021年度入試より一部の私立大学で、共通テストが必須となる一般入試を実施することになりました。早稲田大学の政治経済学部や上智大学、青山学院大学などです。早稲田大学は「受験生が関心を持った大学」ランキングで全国1位となるなど(フロムページ「テレメール」調査より)、人気大学であることは周知の事実です。
早稲田大学や上智大学、青山学院大学といった全国的にも人気のある大学で選抜方法を変更すると、受験生は大きな影響を受けます。共通テストを必須とする選抜が行われる大学を志望する場合、共通テストの対策は避けて通れなくなることから、国立大学との併願も考えられますが、英語資格検定試験の活用との兼ね合いもあることから一筋縄ではいきません。

これまで通りにはいかない大学の併願対策

私立大学を志望する受験生の中には、記述式問題が導入される共通テストを敬遠し、共通テストを利用しない、従来通りの一般入試を行う大学を受験しようと考える受験生も出てくることでしょう。また、英語が得意な受験生であれば、英語資格検定試験の対策を早くから始め、取得した資格を有効に活用できる大学・学部を併願することもできます。
受験生が志望する大学・学部が、共通テストを利用した選抜を実施するのか。英語資格検定試験を活用する選抜でも、高3時の4月から12月の結果となる認定試験を活用するのか、受験までの2年間の結果を活用できるのか。どのように選抜を実施するか、年度ごとに変わる可能性は十分ありますので、各大学・学部の動向をきめ細かくチェックしておくことが、ますます重要になっていくことでしょう。

 

 

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